連休ももう半ばになるが、私の前半は、野球観戦三昧で終わった…
しかも、住んでいる地域の高校野球の準々決勝を連日に渡って2日連続で観戦。
その影響もあって、こちらのBlogの更新も本日になってしまった。
2週間後の準決勝戦、決勝戦が楽しみであるが、その話題はさておき。。。
連休前半に電気店を訪れた際、思いがけない商品を見つけた。
電動スクーターが電気店で販売されていたのだ。
電動スクーターとは、ガソリンを燃料に使わず、家庭用のコンセントで充電する電気を動力源にするスクーター。
電気店にスクーター？
かなり意外な組み合わせだが、最近の話題の環境問題の関心も手伝い、しばし説明員の話に聞き入ってしまった。
同社の商品は、Webでも見れるので（動画あり）、興味のある方はご覧いただきたい。
ついでに調べてみると、こういった商品は他社でも紹介されており、Webを一通り、見たところでは、下記の商品が目に付いた。
また、YouTubeにも紹介されているので、こちらもご覧いただきたい。
（開始後、2:46くらいから具体的な商品の紹介が始まる）
http://www.youtube.com/watch?v=Ghc0yt7S_uw
このような電気で動くスクーターや自動車が注目されてきたが、ポイントは、CO2排出削減はもとより、何しろ、維持費が安いことだろう。
先の電気店で紹介されていたスクーターは1円で約3Km走るという。
燃費のいいガソリン・原付バイクのなかでは、スズキのアドレスV50Gが評判のようだが、こちらの燃費の参考値が1ℓ＝76kmなので、仮に1ℓ＝130円としても、1円で585mくらいしか走らない。
景気の浮上の足取りが重いなか、環境にやさしく、かつ、経済的にもメリットのある、電気を動力源にする商品が、今後、支持されない訳はない。
実は、19日（土）に、私が住む神奈川県では、全国の自治体でもユニークな取り組みがこの週末より開始された。
「EVシェアリングモデル事業」という、排ガスの出ない電気自動車（ＥＶ）のレンタカーを県と県民が分け合う事業で、全国初の試みという。
平日、県が業務で使用するEVを、土日祝日は県民に貸し出すもので、利用料金はガソリン車並みの3時間まで5,250円に抑えられるといい、当面、来年3月19日まで続けるとのこと。
詳しくは、こちらの記事をご覧いただきたい。
民主党出身の松沢氏が知事を務める自治体らしい、県民と自治体が直結した事業として、注目されるところである。
おそらく、車両管理はレンタカー事業者のほうでやるのであろうから、自治体としてもメリットがあるし、それよりも何よりもそういった先進的なサービスを享受できる県民のメリットも大きい。
これまでもマンションの住民向けにカーシェアリングを提供するものはあったが、それを自治体が行うのだからスケールが大きい。
一方で、自動車メーカー側の観点からこの影響で販売が減少するのではと心配する声も出そうだが、そもそも、今の若者は車を購入するモチベーションが高くないように思えるので、この事業そのもので、直接、大きな影響を受けるものではないと思う。
むしろ、レンタルCDやビデオではないが、シェアリングを通じて、自動車と接点を持つことで販売機会が生まれるのではないか。
この神奈川県の事業には、富士重工業と三菱自動車の車が対象になっているようだが、業界の1番手とはいえないこの2社が、他社に先駆けて取り組んでいるのは、決して、偶然ではないだろう。
まだ、この事業の期間は半年くらいあるので、ぜひ、一度、利用してみようと思う。
そういえば、以前のBlogでも紹介させていただいたが、アメリカにお住まいで、アメリカ初のソーシャル・ビジネスを週1回紹介されている、斎藤槇さんの今回のメールでは、自動車シェアリングサービスを手掛ける、Zipcarと、サンフランシスコ市の取り組みが紹介されていた。
先の事例もそうだったが、斎藤さんとは関心を寄せるトピックスが重なるようだ。
メールによれば、Zipcarとサンフランシスコ市は、ハイブリッドカー利用を促進しており、Zipcarは利用者に提供できるハイブリッド車を増やす一方、市は市庁舎前にチャージできるステーションを設置するといった協働とのこと。
Zipcarのサービス・コンセプト（英語）：
なんでも、サンフランシスコ市は全米でも１、2を争う環境にやさしい都市とのことで、現在、また、同市はマサチューセッツ工科大学（MIT）メディアラボとの共同プロジェクトとして、スマートスクーター、モーター付き自転車の導入も検討しているという。
先に紹介したようなスマートスクーターにも対象を拡げようというのだから、その意気込みはかなり野心的といえる。
日本の場合、スクーターのほうは自治体のシェアリング事業とするのもいいが、利用者のアクセスの良さという面では郵便局も面白いかもしれないが。
これらを客観的に見ると、便利でエコだけではなく、それ以前に安全が最も重視されなければならず、そういう意味では、決して参入障壁は低くはないと言える。
ただ、これも見方を変えれば、ボランティアではできない、事業者として取り組むべき事業で、事業者が新規参入する余地が十分にあるともいえる。
日本の内需振興をもたらす、新しい事業になるか。
生活習慣を劇的に変えるようなインパクトを予感させる事業なので、いずれにしても大いに期待したい。
自治体もそのメリットを享受しつつ、サポートしてもらいたい事業である。
K
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