ついに電子書籍市場に真打ち登場！～本命はiPad？それともKindle？

電子書籍をご存じだろうか？

電子機器のディスプレイで読むことができる出版物を総称して電子書籍と読んでいる。

実は、日本では先駆けて大手電機メーカーから電子書籍用の端末が販売されていたが、結局、ユーザー数が伸びず、撤退した経緯がある。

それが、ネット書籍販売大手のAmazonがKindleをリリースして参入したことで、一気に盛り上がりを見せようとしている。

そんななか、米国時間27日に、かねがね噂されていたAppleのタブレット型PC「iPad」が発表された。


iPadを手にするAppleのSteve Jobs CEO


Apple Unveils New Tablet Computer - The iPad


発表後の反応をみると概ね好評のようで、Appleの参入発表で市場の立ち上がりが本格化する予感がする。


実は、このビジネス、かなり前から気になっていた。

その理由は、現在、電子書籍端末用の薄型ディスプレイ・メーカーの大手となっているE-Inkを題材としたケース・スタディーを勉強したことがあったからだ。

ケースが描かれた当時、まだ、E-Inkはベンチャー企業で、そんなベンチャー企業を、今後、どう成長させるかについて、教室で議論した。

そんなE-Inkも、昨年、台湾の電子ペーパー関連企業Prime View Internationalに買収され、より事業基盤が確かなものとし、もはやアメリカのベンチャー企業としてのステージを終えようとしているから、時代の流れは早いものだ。


ケースを議論するなかで、ビジネスの立ち上げのために参入すべき市場は？といったことも話し合い、電子書籍市場も候補に挙がっていたが、何しろ当時は、商品としてそんな端末はなかったので、重い本を持ち歩くことなく、薄型ディスプレイを持っているだけで、世界中の本が気軽に読めるようになると考えただけで、ワクワクしていたことを覚えている。

また、それに前後して公開されたMinority Reportで、電車や駅の広告に薄型ディスプレイが多数使われ、紙のような薄さで、動画が表示される様子をみて、さらに想像力を描きたてられた。

そうか、将来は新聞で動画も見れるし、広告も自動で切り替わるんだ、と。

今、それに近い世界が現実になろうとしている。


ちなみに、皆さんは、今回のiPadをご覧になってどういう印象を持たれただろうか？

実は、私、昨年秋にKindleをどうしても欲しくなって、発注ボタンを押す寸前までいっていたのだが、AppleがタブレットPCの発売を計画しているという噂を聞き、注文をとりやめ、今回の発表を心待ちにしていた。


こちらは、Kindle DXを紹介するAmazonのJeff Bezos CEO

そんな数カ月越しの「ご対面」だったが、PCの薄型ディスプレイ版という印象が拭えず、こんな機能まで外出先でしないのでは？と素朴に感じた。

個人的には、心地よい大きさのディスプレイを持つ電子書籍端末で本を読みたいという意向が強く、Kindleに大きく気持ちが傾いている。

また、将来、Appleが電子書籍事業を止めても本業に大きな影響はないだろうが、Amazonにとって、電子書籍事業は、自社の事業強化、出版社との力関係に影響を及ぼし得るほどのインパクトを持つのでそう簡単にやめないだろうという期待感もある。

それに何より、E-Inkのディスプレイを採用しているし。。。

皆さんはiPad派？それともKindle派？

はたまた、ソニーなど他のメーカーがお好みであろうか？

忌憚なきご意見をお寄せいただければ幸いである。

下記、Redmond Pieで掲載されたiPadとKindle DXとの比較表


K


【メール便対応/送料\160】Sleevz for Amazon Kindle 2 【代引き不可】【10P05feb10】

こちらは、最近、出版された私の知人の本です。


科学することと気づき

日本航空は日本の社会主義システムの遺産だったのか？

まずは、このショッキングなタイトルが、日本航空の関係者の方々の気分を害したようであれば、ご容赦願いたい。

ただ、今回の日本航空の更生法申請に至る状況の社会的なインパクト、及び業績の悪化のレベルがあまりにも大きく、経営の非効率さ、もっと言うと存在そのものが、社会主義崩壊で見られた国営企業の状況にあまりにも酷似していると感じ、このタイトルをつけた。

20日付日経新聞によれば、「JALグループの負債総額は2兆3,200億円で、金融機関を除く事業会社では過去最大」だという。

一部報道で言われていた8,000億円の債務超過額もかなりのものだが、負債総額2兆3,200億円は想像を絶する額だ。

さらに、今後、企業再生支援機構による支援の下、総額9,000億円の公的資金枠が用意されるという。

この公的資金には税金が投入されることになるから、結局、日本航空再建の一部負担を国民が行うことになる。

9,000億円がどれくらい大きいかというと、民主党マニュフェスト主要項目と比べると、子ども手当の1．7兆円に及ばないものの、農業の個別所得補償（6,000億円）、高校の実質無償化（4,000億円）、暫定税率（2,000億円）よりもはるかに大きい。
（財務相「平成２２年度予算のポイントより」　

政権交代に影響を及ぼした主要政策よりもはるかに大きな額をJAL再建に投入することになる。

JALは1987年に民営化されたが、航空事業を生業とする規制業種の常として、常に国土交通省の管理下におかれる一方、地方空港ができるたびに路線を拡大、拡大を主導する政治家も一枚噛んで、事業を行ってきた。

地方空港建設の際は地元の建設業も潤っただろうし、JALの運転資金を補充する目的で、大手銀行はさして営業努力することなく、金利をピンはねできた。

まさしく、絵に描いたような政・官・業の癒着で、その影響も大きかったことは想像に難くないが、個人的にそれ以上の問題は組合だったと思う。

JALの組合は、「沈まぬ太陽」でも題材になったように、かなり強力である。

最近、その名残を感じさせたのは、JALの年金問題だ。

このBlogでも、取り上げたことがあるが、JALの年金は、これまで、現在の市中に比べ、破格の利率が保障されていた。

この秋以降、会社そのものが破たんに傾きつつあるのに、回答期限ギリギリまで、財産権を盾に年金減額に応じようとしなかった。

「沈まぬ太陽」以来、JALの組合のことを意識したことはなかったが、年金に対する組合の一連の対応は、その強さを感じさせるに十分だった。


最近、経済と社会の主導権を握っているのは、市場か国家かを描いた「市場対国家」という本を読んでいる。


市場対国家 上巻 世界を作り変える歴史的攻防 （日本経済新聞社）

世界の様々な国の問題を取り扱う興味深い本なのだが、これを読むにつけ、金融危機後、悪玉かのように思われている、市場経済重視の「新自由主義」政策も、その発生において、必然があったと思わされるのである。

なぜなら、社会主義が横行するあまり、組合によるストが横行、公共サービスまで影響を受けるようになる一方で、赤字前提の財政政策によって、インフレが生活を直撃したために、経済が停滞期を迎えてしまうという悪循環になったからだ。

もちろん、働くものの権利を阻害してはならないし、それを担保する組合の役割も尊重すべきと思うが、そもそも、その組合員に給料を払う、会社・団体が弱体化すれば、権利を主張する騒ぎでなくなる。

かといって、市場至上主義でいいのか、といえば、一昨年の金融危機をみれば、わかるようにそんなことはなく、何事も行きすぎはよくないということかと思う。

これらの事例にJALがどう当てはまるかといえば、結局、組合の強さで、会社そのものが弱体化、競争力が失われたということだと考えている。

その意味で、20日の日経新聞の社説は興味深く、関連するポイントを抜粋する。

「日航の経営が本格的におかしくなるのは21世紀に入ってからだ」

「過去10年の日航の合算純損益は1千億円を軽く突破する巨額の赤字だ。それでも破綻を免れてきたのは、ひとえに公的金融機関の支えがあったからだ」

「状況が悪化しても、危機感はなかなか浸透しない。部門間の対立や複雑な労使関係も改革のスピードを鈍らせた」

「その象徴が今回の再建でも大きな問題になった企業年金だ。積み立て不足は10年以上前から指摘されていたが、ＯＢの反発を恐れて、手をつけなかった。ライバルの全日本空輸が早くも03年に後年度負担の発生しない確定拠出型の年金を導入したのとは対照的だ」
　
「日航を追い詰めたもう一つの要因は自由化の進展、競争の激化だ。９８年にスカイマークなどが新規参入し、東京―福岡などの幹線で価格競争が加速した。民営化の成功で体力を回復したＪＲ各社は新幹線の高速化に乗り出し、空の客を奪った」


先に述べたように、JALは87年に民営化し、株式まで公開していたが、新規参入をもたらす規制緩和を行った後も、「国営企業」的な経営を続けてきたことがわかるだろう。

公的金融機関が資金繰りを支え、ライバルがいち早く切り込んだ年金処理も先送するなかで、収益に対して余りある負債は膨らみ続け、結局はそのツケを国民が公的資金で支払うこととなった。

JALを利用しないANAユーザーも、ライバル会社のANA社員も、まして、飛行機を利用しない人さえも、そのツケを支払うことになるのだ。

これを社会主義と言わずして、何と言えばいいのか。

一部、政治家や官僚、そして、関連する企業がJALを利用し、甘い汁を吸ったからJALの経営が傾いたという指摘もあるが、国内線に強いとされたANAが、依然、存続しているのだから、これは誇張に過ぎるというものだろう。


今回のJALの会社更生法に至る皮肉は、生活者目線を重視する、民主党政権下で行われたことだ。

昨年9月の時点で前原大臣によるJALの自主再建案の見直しがなければ、さらにいうと、自民党政権なら、更生法申請には至らなかったかもしれない。

労働者よりも企業寄りとされた自民党政権が組合の強いJALを生き延ばし、企業よりも労働者寄り民主党がJALを更生法に導く。

本来であれば、労働者の見方で、失業者を最小限に抑えたいリベラルな民主党政権が、産業再生支援機構の下、会社更生に向けて、新自由主義的な厳しい再建アプローチで臨み、その結果、多くの失業者を生みだす、という皮肉。

今回のJALの会社更生法の善し悪しを議論する段階ではないが、ここにも、民主党政権の矛盾が垣間見えてしまう。


実は、私は、個人的にJALに強い思い入れがある。

学生で就職活動を行っていたとき、航空会社に興味もないくせに、JALの就職試験を受けた。

ミーハーなノリでOBの方とお会いしたのだが、空港のレストランで話した仕事がとても刺激的で魅了されてしまった。

こういう方がいる会社なら勤めてもいいなという気持ちが芽生え、2次試験に臨んだが、そもそも希望していない業界だったために不勉強ぶりをさらけ出してしまい、結局、採用の切符を得ることはできなかった。

それでも、OB面接のことが忘れられず、それ以来、海外への渡航はJALがメインで、初めてマイレージカードを作ったのもJALだった。

また、カレンダーのお気に入りはJALの「世界の美女」シリーズだ。

大学院時代、寝る前にそのカレンダーに眺めて、世の中にはいろんな国にいろんな美しい人がいるものだと、勉強で堅くなった頭を休めてくれた。

今でも、居間を飾るのは、この「世界の美女」カレンダーである。

だから、今回の結果は残念だし、複雑な想いなのだが、将来、「あぁ、やっぱりJALはいいなぁ」と思えるように、再生を期待したいのだ。

K

相次ぐ政治スキャンダルで得をするのは誰か？

昨年末の鳩山首相が実の母親から多額の現金を受け取っていたことということに続き、以前よりくすぶっていた民主党・小沢幹事長の「陸山会」の土地購入をめぐる政治資金の虚偽記載の問題が、ついに逮捕者を生む結果となった。

昨年の総選挙で政権を獲得し、予算の無駄やその背後にある政治とカネの問題に鋭くメスを切り込むことを期待された民主党にとって相当な痛手であろう。

いわずもがなであるが、事実を解明し、事件性があるものについては、法に則って裁かれるべきで、個々のスキャンダルは適正に対処されるべきである。

よって、当たり前のことであるが、政治的な立場を利用して、法を犯すことがなきよう、政治家自身は襟を正さねばならない。

これら一連のスキャンダルをみるにつけ、事態が深刻だと思うのは、我々の国のトップ、及びその出身政党が、政治を取り組むうえで、腰が据わらないまま、脆弱な状態が続くことが国民にとってHappyかどうかである。

選挙で選ばれて生まれた政権なのだから、理屈としては、その政権は国民の総意が反映されていることになるが、日本国民が選んだはずの政党、及びそのトップがスキャンダルやよくわからない理由で足元をすくわれたり、交代するという事態は、国民にとっても喜ばしいこととはいえないだろう。

そういった図式でみると、結局は、国民がダメージを受けているといえるかもしれない。

言い換えれば、これは国民と政治をつなぐ機能・システムへの打撃であり、政権が変わることで適切に時々の民意の変化を反映させるという、本来のメカニズムが達成できない、ということにつながりかねない。

小泉政権以降、毎年、首相が交代するような状況がつづき、その他もろもろの弱さを露呈した自民党が昨年の選挙で惨敗、期待されて誕生した鳩山政権も窮地に立たされている。

そんな一方的に不幸な環境にあると思えるなかで、得をしている人はいるのだろうか？

米・コンサルティング会社「Eurasia Group」が発表した、今年の１０大リスクのなかで、「日本」を５番目に掲げていることを紹介している。

「The new Democratic Party of Japan’s (DPJ) efforts to limit the influence of bureaucrats and industrialists are creating higher policy risk, especially after upper house elections in the summer.」
（興味のある方は、英語の原文を参照）

それについて、1月5日の読売新聞は、下記のように紹介している。

「発表によると、「官僚と産業界の影響力を制限しようとする民主党の活動が、より高い政治的リスクを生み出している」と指摘。鳩山首相を「選挙だけでなく、効果的な意思決定にも長(た)けていない」と酷評し、「今年１年と続かない可能性がある」とした。また、「真の実力者である小沢民主党幹事長は閣外におり、正式の政策（決定）ラインからも隠れている」と、解説している。」

政治・官僚・財界の３つの関係は、いつも取り沙汰されていることではあるが、自民党時代に比べ、より政治指導色を強めようとしている民主党にとって、特に官僚との関係で利害が相反することが考えられる。

官僚制度にメスを入れようとした民主党政権に対して、決して前向きな反応を示さなかったであろうことは、想像に難くない。

さらにいえば、次々と政権が交代することで、自身の影響力はさらに強まるであろうことも容易に想像できる。

いわば、古株のお局さんのいる職場の上司が毎年変わるようなものだ。

日本の政治システムは、政策（What）という、最も本質的、かつ重要なことよりも、政策を実行に移す運用面（How）で問題を抱えているようだ。

運用側の思惑が優先され、常にスポットライトがあたり、矢面に立つのは政治家だから、本質的な課題もなかなか明らかにされない。

そういったなか、一国民として思うのは、どこのネタなのかわからないマスコミの報道に一喜一憂せず、冷静に成果となる政策を見極めて、選挙でその成果への評価を反映させることが重要なのだろう。

逆風が強まる鳩山政権ではあるが、未だ政治的な成果を生みだしたとは言い難い。

政治的成果を生みだすプロセスで世論として意見を反映させることも重要であるが、一度、選んだ政権なのだから、政治的成果が出るのを見届けるのも重要である。

一連のプロセスで政治家は襟を正さねばならないが、我々国民も運用面の課題を意識しつつ、政治と向き合うことが重要であろう。

みなさんは、どう思われるだろうか？

ご批判も含め、ご意見をいただければ幸いである。

K

2010年最初のBlog

年末年始を挟み、3週間ぶりのBlogである。

この間、思えば、いろいろなことがあった。

世間に目を向ければ、政治の世界ではかなり大きい動きが続いている。

民主党・小沢幹事長と鳩山首相、およびその政権との微妙な駆け引きの下、民主党が掲げる主要なマニュフェストのうち、子ども手当は所得制限を設けないという従来路線は堅持する一方、暫定税率は廃止、別途、同等の課税措置を導入することを決めた。

また、来年度予算（総額92兆円）であるが、収入面で、戦後初めて国債（44兆円）が税収（38兆円）を上回る見通しである。

その予算案の発表後に閣議決定された新たな成長戦略においては、日本の強みである環境技術や介護・健康分野など成長市場と位置づけ、2020年度までの平均で、名目成長率３％、実質成長率２％を上回る成長を目指すとした。

そして、年が明けて、予算編成の要となる財務大臣が国会審議を前に管氏に交代、いきなりの円安容認発言で為替が円安基調となっている。

これら一連の内容をみるにつけ、いずれも唐突感が否めない。

鳩山首相の温室効果ガスの25％削減も同じだが、結果に対してよりも、むしろ、そこに至るプロセスについての説明が決定的に欠けている。

使えるリソースには限界があるので、ある段階でプライオリティをつけざるを得ないのは止むをえないのだが、なぜ、そうなったのか、なぜ、当初の見込みと変更せざるを得なかったのか、は説明する必要があるだろう。

予算については、このBlogでも何度か申し上げたように、この景気の状況を考えれば、ある程度、国債発行を増やしても、増額せざるを得ないのは明らかだろう。

問題は、そこまで膨張させた予算で、本当に景気の腰折れを防ぎ、理想的には力強い復活を描けるのか、ということであろうが、今回の予算案や財務大臣人事、そして、中期成長戦略などで、「よし、いける！」と思える人が、どれくらいいるだろうか。

残念ながら、現時点で政府の案を積極的に支持できる人はかなり少ないだろう。

政府としては、少なくとも、結果に対する意見の相違は受け入れても、そこに至るプロセスはきちんと公開し、政策的意図や誤算も含めて明らかにしたうえで、国民に是非を問うべきだ。


という堅めの話題から打って変わるが、私の年末年始について簡単に述べておきたい。

年末のBlogでも述べたように、この年末にバリに行ってきた。

Blogでは、「ヨガ修行」と書いたが、現地で、実際にヨガは、朝一度、行うのみで、ほかはヴィラ周辺でゆっくり過ごす日々だった。





＜ここがヨガのレッスンを受けたところ＞

バリと聞いて、海を思い浮かべる人も多いだろうが、今回の私がStayしたところは、ビーチから離れた山奥のUbudというところにある、Bagus Jatiというヴィラタイプのホテルだ。

Ubudは、バリの文化を象徴するところとも言われているようで、ほかに棚田の風景なども有名で、米はよくとれるところのようだ。


バリ島ウブド楽園の散歩道



＜棚田も綺麗！＞

そんなヴィラでの生活は、朝一のヨガから1日がスタートし、周辺の自然や村をウォーキングしたり、火山に登ったり（きつかった…）、ヴィラに宿泊している海外や日本のゲストの方とお話したりと、充実した休日を過ごした。

当初は、退屈するかなとも思ったが、全くそんなことはなく、いろんな意味で「お腹一杯」になったので、また、機会があれば、今度は、乾季の７～９月くらいに訪れてみたいと思う。


新年最初のBlogはとりとめもなくなったが、今年の私のBlogのスタイルは、一回にアップする量をやや減らし、読者の方が読みやすくなるように心掛けたいと思う。

そんなささやかな「バージョン・アップ」も感じていただきながら、また、今年1年、お付き合いいただければ幸いである。

K